聴覚障がいを持つ子どもは約1,000人にひとりの割合で生まれてきます。

​聴覚障がいがあっても、聴いて話す力を最大限に引き出すためには
「早期発見・早期介入」が重要です。
とくに、言語獲得臨界期と言われる7歳頃までの関わり方が大切と言われています[1]。

ですが、現状では聴覚障がいを持つ子どもを育てる環境が、核家族化や共働きに対応しておらず
家族の"自助努力"に委ねられてしまっています。

たとえば、経済的不安やアイデンティティの喪失を抱えながら離職を選択するご家庭、
仕事を続けながらこどもの療育に向き合おうとされるご家庭など、
ご家族に大きな負担がある現状です。